SMBCビジネスセミナー みんなの研修

学校法人駿河台学園

教育の質を支えるのは、現場で働く一人ひとりの成長です。全国に多くの拠点を持ち、職員の役割も多様な駿河台学園では、人事部門が主導する従来の集合型研修だけでは学びのニーズに応えきれないという課題がありました。そこで同学園は、「選択・自立型」の人材育成へと転換。来場型セミナーと Webセミナーを使い分け、学習機会の公平性と質を両立する仕組みを構築しています。

お話を伺った方

• 総務人事部 次長 広瀬光晴様
• 経営企画部 課長 菅野友望様

利用サービス

• ベーシック（サブスク）（旧・定額制クラブ）
• ライブラリ（旧・定額制 Web セミナー）

広瀬様：

教育事業の根幹は「人」です。当学園では、職員一人ひとりの成長が、生徒・学生への教育の質向上につながると考えてきました。その一方で、ICTやデジタル技術の進展により、教育現場のニーズは年々多様化しています。職位や職種、役割ごとに求められるスキルが異なり、従来のように研修内容を一律に設計することが難しくなっていました。

これまでは、入職時や3年目、昇進時といった節目に集合型の研修を実施し、先輩職員が講師を務めるなど、内製で対応してきましたが、学内だけで提供できる内容には限界が生じていました。何を教えるべきかを考えるところから始めるため、発想が固定化し、新しい視点や柔軟な考え方を取り入れにくくなっていたのです。

菅野様：

大きな転機となったのがコロナ禍です。集合研修が実施できなくなる一方で、オンライン授業やICT教材の導入、業務のDXは急速に進み、職員に求められるビジネススキルはむしろ広がっていました。そこで、経営企画部と総務人事部が連携し、研修体制をゼロベースで見直すプロジェクトを立ち上げました。

目指したのは、新卒・中途を問わず入職1年目から受験指導のプロとして活躍できる人材を育成する仕組みと、職員全員が一流のビジネスパーソンとして成長できる環境の両立です。前者はこれまで培った知見を生かし内製で対応できたものの、後者については専門性の幅と深さの面で難しく、外部教育サービスの活用を検討するに至りました。

菅野様：

外部教育サービスを導入するにあたり、重視したポイントは大きく3つありました。「量」「質」、そして「環境」です。

まず「量」の面で、「ベーシック（サブスク）（旧・定額制クラブ）」、「ライブラリ（旧・定額制Webセミナー）」は講座数の多さが非常に魅力的でした。新入職員から中堅職員、管理職、さらには専門領域まで幅広くカバーされており、職員一人ひとりが自分の立場や課題、目的に応じて講座を選択できるラインアップが整っています。1講座あたりの時間もおおむね3時間程度で、業務と両立しやすい点も評価できました。

次に「質」です。講座内容のクオリティが高く、各分野の専門家や実務経験豊富な一流の講師から、実践的な知識を学べる点に魅力を感じました。講座によって講師が異なるため、講座ごとに切り口や表現が異なり、受講者が飽きにくい点も大きかったです。

そして3つ目が「環境」です。来場型セミナーとWebセミナーの両方を併用できるため、全国に拠点を持つ当学園にとって、場所に左右されず学習機会を提供できる点は大きな決め手となりました。

菅野様：

定額制である点も魅力の1つでした。従来の集合型研修と比較すると、単純な金額だけを見れば大きな差があるわけではありません。ただ、本学の職員数は関連法人を含めて約1,300名で、全国約50拠点に点在しています。これまで一部の職員に限られていた研修を、全職員に提供できるようになる点や、講座の量・質を踏まえると、非常にコストパフォーマンスが高いと感じました。一人あたりの受講コストで考えると、「この内容をこの価格で受けられるのであれば十分に価値がある」という判断でした。

菅野様：

最も意識したのは、職員の主体性を尊重しつつ、完全に任せきりにはしないことです。自由度が高すぎると受講状況にばらつきが出てしまいますし、逆に管理を強めすぎると学ぶ意欲を損なってしまいます。そのバランスをどう取るかが、運用設計のポイントでした。

そこで現在は、研修を大きく2つに分けて運用しています。1つが全職員を対象とした「ビジネススキルアップ研修」、もう1つが特定の年次・役職者を対象とした「年次役職者研修」です。

ビジネススキルアップ研修は、全職員を対象に、本人が自分の業務内容や身につけたいスキルに応じて講座を選択するスタイルです。いわゆる「選択・自立型」の研修ですね。

ただし、完全な自由選択にはしていません。人事部からタームごとに講座ラインナップや申込期間を案内し、その期間内に各自が申し込む仕組みにしています。また、申し込みの際には必ず上長の承認を得るルールを設けており、業務と大きく乖離した講座選択にならないようにしています。年度内に最低3講座の受講を必須とし、上限は6講座まで。繁忙期を考慮しながら、無理なく継続的に学べる設計にしています。

年次役職者研修は、新卒1年目から3年目、主任昇進者、課長補佐昇進者を対象とした、いわば「節目の研修」です。こちらは本人選択ではなく、総務人事部が指定した講座を必ず受講してもらう形にしています。

独自に作成した「階層別ロードマップ」をもとに、年次や役職ごとに学ぶべきテーマを設定し、それに該当する講座を東京・大阪それぞれで選定。複数の日程をあらかじめ提示することで、業務との調整がしやすいようにしています。

広瀬様：

ビジネススキルアップ研修で個々の課題や関心に応じた学びを促しつつ、年次役職者研修で組織として共通して身につけてほしい視点やスキルを押さえる。この2本立てにすることで、個人の成長と組織全体の底上げを両立できると考えています。

「自由に学べる」だけで終わらせず、「組織として必要な学び」をきちんと位置づける。その設計を、多様な講座ラインナップを活用しながら実現できている点が、現在の運用の大きな特徴です。

広瀬様：

研修全体としては、まず来場型セミナーの受講を推奨しています。年次役職者研修については、来場型セミナーの受講が必須です。実際に、受講後の満足度が高く、講師とのやり取りや、異業種の受講者との交流から得られる刺激が大きいと感じています。講座内で意見交換の時間が設けられている点も、日常業務では得にくい学びにつながっています。一方で、繁閑の差が大きい部署や、拠点によっては移動が難しい職員もいるため、Webセミナーを併用できる柔軟性も重視しています。業務状況や勤務地に応じてWebセミナーを活用できることで、無理なく学びを継続できる環境を整えています。

広瀬様：

受講後のアンケートで、講師の評価や研修全体の満足度、業務に役立つかどうかといった項目について集計をしていますが、「非常に満足」「やや満足」を合わせると、9割以上の職員が高く評価しています。来場型セミナー、Webセミナーともに同様の傾向ですが、特に対面研修では「非常に満足」の割合が高い印象です。

受講内容が必ずしもすぐに業務成果として表れるとは限りませんが、本人の視野が広がったり、考え方の引き出しが増えたりする点では、確実にプラスになっています。学びが個人で完結するのではなく、組織の中で少しずつ共有され、広がっていく。そうした良い循環が生まれつつあると感じています。

広瀬様：

幅広く人気があるのは、PCスキルに関する講座ですね。Excelをはじめとしたオフィス系スキルは、OJTだけでは体系的に学びにくい部分も多く、改めて基礎から学び直したいというニーズが高いと感じています。また、学園として資格取得を推奨しているITパスポート対策講座についても反響があります。ITスキルだけでなく、ビジネス全般の理解につながる内容である点も、理由の1つだと思います。

また、マネジメントや労務管理、勤怠管理といったテーマも人気です。管理職層だけでなく、将来的にそうした立場を担うことを見据えて受講している職員も多く、実務に直結する内容として評価されています。近年では、ハラスメント対応やメンタルヘルスといったテーマへの関心も高まっています。

菅野様：

私自身もWebセミナーを中心に受講していますが、新しい取り組みを始める際の「最初の一歩」を与えてくれる点が非常に助かっています。たとえば、情報セキュリティやBCP対策といったテーマは、何から手をつければいいのか分かりづらい分野ですが、講座を通じて全体像をつかむことができました。

広瀬様：

総務・人事系の業務に携わる立場としては、労働法関係の研修が特に役立っています。法改正や制度変更が頻繁にある分野ですので、タイムリーに情報をアップデートできる点は非常にありがたいですね。

広瀬様：

これまで、職員一人ひとりが主体的に学べる環境づくりを進めてきましたが、今後はその学びを、より組織的な成長につなげていきたいと考えています。個人が受講した内容を部署内や組織全体で共有できるような仕組みを整えることで、学びが点ではなく線として広がっていく形を目指しています。

また、受講履歴やテーマの傾向を分析しながら、「どの層に、どのような学びが必要なのか」をより明確にしていきたいですね。人材育成を、成長戦略の一部として、さらに磨いていきたいと考えています。

広瀬様：

「みんなの研修」のライブ配信型セミナーには、Webセミナー（アーカイブ動画）とは違った良さがあるのではと大きな期待を寄せています。同じ時間軸で講座を体験できることで、対面に近い臨場感や緊張感が得られるのではないかと感じています。拠点が遠方にある職員にとっても、学びの選択肢がさらに広がる点は魅力的ですね。

菅野様：

業務や環境が変わる中でも、必要なテーマが見つけやすく、状況に応じて学び方を選べる環境があることで、職員一人ひとりが継続的に学び続けられています。今後も、「みんなの研修」を人材育成を支える基盤として活用していきたいです。

取材実施：2026年1月
※利用サービス、役職等はインタビュー時点の情報です。

会社概要

学校法人駿河台学園

100年以上の歴史を持つ総合教育機関。「駿台予備学校」を中核とした大学受験指導をはじめ、教材制作・編集、模擬試験の提供、専門学校教育など、幅広い教育事業を全国で展開。近年は独自のICTコンテンツの開発やAIを活用した新たな教育サービスの導入にも注力している。