トップページ カテゴリーガイド一覧 「経営者・役員」の研修情報・セミナー

経営層・役員

「経営者・役員」の人材育成 ~求められるスキル、教育について~

「経営者・役員」に必要な教育ついて

「経営者・部長・役員・幹部」には、企業経営を担うトップマネジメント層に求められる法的な義務と責任、コンプライアンス、リーダーシップ、意思決定に必要な会計財務の知識、 経営戦略の策定、部下指導、組織マネジメントなど、現代の経営環境を反映したスキル・知識が必要となります。

「経営者・役員」に必要な要素

激変する経営環境の中、経営者、役員、そして次世代リーダーである部長・幹部は、勝ち残りをかけた「変革」のためのリーダーシップとマネジメント能力が求められています。今後一層重要となる能力を具体的に例示すれば以下のようになります。

部下の成長を促すコーチングスキルに代表される部下育成スキル

経営者・役員の方々には部下育成を積極的に行うことが求められています。自身の能力が高くても今後企業を発展させていくためには、次世代人材を育てていく必要があります。そのためにはコーチングスキルを習得し、部下育成を実践していくことが必要になります。相手に共感・承認をし、適切な質問やフィードバックを通じて、部下の能力・やる気を引き出し、自発的な行動を促すことが重要です。

企業の根幹を支える、コンプライアンスとリスクマネジメント能力

企業をレピュテーションリスクから守るためには、経営者・役員の方々がレベルの高いコンプライアンス知識を習得していると同時に感度の高いリスクマネジメント能力が求められます。起きてからでは遅い企業不祥事に対しては、日頃から高い感度でのコンプライアンス意識を持っておくことや法改正等など最新情報にキャッチアップするために継続的な教育が重要です。

戦略・施策の実行に際してのリーダーシップ

企業の将来のためには、経営者・役員の方々が戦略立案を行い具体的施策に展開することが必要です。しかしながら、計画を立案するだけで実行につなげることは困難です。このため、経営者・役員の方々が周囲を巻き込んで、計画を実行していくためのリーダーシップが重要となります。

事業全体や組織を俯瞰して概念的に把握し、本質を捉える能力

経営者・役員の方々は、日々発生していく事業活動を着実に実行していくことと並行して、事業全体・組織を俯瞰的に見ることが常に求められています。全体最適での企業運営・組織運営をしていくためには、何が必要か、本質を捉え続けられる能力が求められます。

事業の外部環境も含めた現状の把握、将来的な動向の予測

経営者・役員は常に、自社が今後において事業的競争優位で企業発展をしていくために必要なことは何かを考える必要があります。そのためには、内部環境だけでなく外部環境を含めた現状把握から、マクロ的な将来の業界動向の予測などアンテナを高めていくことが重要です。

直面している問題の解決策や創造的な戦略の立案能力

経営者・役員は場当たり的な問題解決ではなく、今後の企業戦略のために多面的な問題発見に努め、あらゆる角度から問題を検討し解決する力が求められます。戦略立案を行うには、様々な問題を把握しながら創造的に行うことが重要です。

組織の諸機能の相互依存関係を把握し、効率的なマネジメントフレームを構築する能力

経営者・役員が行う組織的なマネジメントは部門を横断した思考が必要となります。しかし、どうしても今まで経験してきた部門での方法にてマネジメントを行いがちです。組織マネジメントを実現していくために、マネジメントフレームワークを活用することも有効です。

トップマネジメント層とミドルマネジメント層に求められるスキル

「経営者・役員」に役立つ研修・セミナー例

経営幹部に期待される役割と実務・行動力

経営幹部の役割は「社長の右腕」として社長を補佐すると共に、部門の経営者として部門を発展させることです。そのために必要な経営方針の部門への落とし込み、PDCAを回すマネジメントの徹底、自分の後継者となる部下の育成について解説します。

取締役の責任とコンプライアンス・法律知識

会社法・金融商品取引法等が求める「取締役の義務と責任」を学ぶと共に、取締役が知っておくべき具体例にみるコンプライアンスと最新の法律知識についても学びます。

事業戦略の立案と戦略思考力

今、企業におけるあらゆる場面や部署において、「戦略」を立てる必要性が増し、またその重要性もますます高まっております。しかし、どう考えて、何から手をつけていいのかがわからず、作成してみると「計画」や「目標」の域を出ない、とても「戦略」とは呼べないものになってしまうことも多く見受けられます。戦略の基本を理解し、様々なフレームワークを活用して、具体的な事業戦略の立案ノウハウを習得します。

経営に役立てる会計・財務の知識と経営分析

財務諸表から様々な分析をし、定量的な視点から戦略や改革を考えていくことは経営幹部にとっ て必須のスキルです。実際の財務諸表を使ったケーススタディにより「会計」を経営に活かす、 重要な分析手法を実践的に習得します。

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各分野に精通した専門の講師陣による実務重視のセミナー内容と社員教育に必要な体系的な階層別プログラムラインナップをご用意。最新情報をキャッチアップできるセミナーも随時開催中。

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  • 経営幹部に期待される役割と実務・行動力

    1.研修の狙い

    本セミナーでは経営幹部としての重要な役割・責務についての理解と、経営環境の構造的変化への認識を深め、仕事への問題意識を高めていただきます。さらに経営幹部として必要な会社経営の基礎知識と組織マネジメントの効果的な仕事の進め方を習得することで、成果を出せるようにもなっていただきます。さらに最新の心理学から人間の行動原理を学び、部下のやる気を引き出し、成果を出す実践的なマネジメント手法を身につけるとともに、自らのリーダーシップを高める方法を学び、会社の成長を牽引することも目指しています。自らが経営幹部として活躍してきた講師が、体験話を交えながら、わかりやすく解説します。ぜひご参加ください。

    2.プログラム内容

    1.経営幹部の役割とは?
     1)経営幹部としての責任と自覚
     2)経営の仕事の優先事項とは?
     3)経営幹部の役割

    2.厳しい時代に会社を成長させる
     1)重大な経営環境の構造的変化を認識しよう
     2)今までと同じ会社経営では生き残れない!

    3.企業経営の本質について理解を深めよう!
     1)ドラッカーに学ぶ“企業の目的”
     2)経営者目線で“利益”の意義を考える
     3)経営者目線で“企業成長”の意義を考える
     4)経営幹部に必要な6つの能力とは?

    4.部門管理者の組織マネジメント
     1)部門管理者の4つの役割とは?
     2)部下育成の進め方
     3)生産性向上、組織活性化の重要性

    5.戦略理論を学んで戦略思考力を高めよう!
     1)3Cでビジネスの本質を確認
     2)3つの基本戦略
     3)事業コンセプト
     4)マーケティング戦略で売れる仕組みをつくる

    6.組織マネジメントについて理解を深めよう!
     1)グループとチームの違い
     2)会社組織を機能させるために必要なこととは?
     3)経営計画の7つの意義とは?
     4)なぜ計画の達成ができないのか?
     5)成果を出すための計画実行のマネジメント

    7.少ない人数で高い成果を上げるヒトのマネジメント
     1)ヒトが成果を出すためには?
     2)心理学に学ぶ「人間の行動原理」
     3)部下のやる気を引き出すマネジメント
     4)ボスとリーダーの違い

    8.社長の右腕として会社の未来を切り開け!
     1)ビジョナリー・リーダーシップ
     2)マネジャーから変革型リーダーへ
     3)目指すリーダー像の明確化
     4)具体的な実践行動で自己変革

  • 取締役の責任とコンプライアンス・法律知識

    1.研修の狙い

    今なお、毎日のように新聞紙上やメディアでは企業不祥事・不正や製品事故の報道が続いております。
    さらに、コーポレートガバナンスやCSRの高まりの中、会社法、J-SOX法、コーポレートガバナンス・コードなど相次ぐ規律強化の法制化を受け、取締役の役割や責任は従前とは比較できないほどに重く強化されております。
    取締役は、まさに何か起きた時に、知らなかったでは済まされません。
    本講座では、法律知識のない方、新任者の方から理解できるように、法律の基礎から実務における重要ポイントまで、最近の経営環境や経営問題を踏まえながらわかりやすく解説します。

    2.プログラム内容

    第1部 会社法・金融商品取引法等が求める取締役の義務と責任

    1.取締役・取締役会の基礎知識
      1)取締役とは
      2)取締役会とは
      3)取締役会の権限

    2.取締役の責任
      1)民事責任
      2)行政責任
      3)刑事責任

    3.どのような場合に取締役は責任を負うか
      1)善管注意義務違反
        ●経営判断原則
        ●内部統制・監督責任
      2)金融商品取引法上の義務
        ●開示義務違反

    4.責任追及訴訟(代表訴訟)
      1)代表訴訟の最近の傾向
      2)典型的な代表訴訟のパターン
      3)代表訴訟への対応


    第2部 具体例にみるコンプライアンスと法律知識

    1.労務
      1)労務問題も取締役の損害賠償責任となるか
      2)過労死の事例と対応策
      3)うつ病の事例と対応策
      4)セクハラの定義、最近の傾向と対応策
      5)パワハラの具体例と対応策

    2.粉飾決算
      1)粉飾決算は取締役の責任問題に直結
      2)架空売上、循環取引など、業績の粉飾の対応策
      3)架空債務、キックバックなど、利益追求のための粉飾の対応策

    3.偽装・情報漏洩
      1)表示偽装の事例と対応策 
      2)データ改ざんの事例と対応策
      3)個人情報漏洩の事例と対応策

    4.独禁法・下請法
      1)カルテルの事例とリニエンシーの実務
      2)下請法の事例と対応策

    5.インサイダー取引

    6.事後的リスク管理としてのマスコミ対応

  • 事業戦略の立案と戦略思考力

    1.研修の狙い

    今、企業におけるあらゆる場面や部署において、「戦略」を立てる必要性が増し、またその重要性もますます高まっています。しかし、どう考えて、何から手をつけていいのかがわからず、作成してみると「計画」や「目標」の域を出ない、とても「戦略」とは呼べないものになってしまうことも多く見受けられます。本セミナーでは、戦略の基本を理解し、様々なフレームワークを活用して、具体的な事業戦略の立案ノウハウを習得します。実践ですぐに役立てたい方に、おすすめのセミナーです。

    2.プログラム内容

    1.経営戦略の基本を理解する
     1)経営戦略の定義
       ●経営戦略とは何か
       ●なぜ、経営戦略が必要か
     2)経営戦略のための思考法
       ●仮説に基づき分析する「仮説思考」
       ●目的が何かを見失わない「逆算思考」
       ●構造を考える「構造化思考」
       ●具体的に考える「具体化思考」
     3)経営戦略のための思考ツール
       ●フレームワークの考え方
       ●MECEで分解する
     4)経営戦略のゴールと経営理念
       ●経営理念~ビジョン、ミッション、バリューとは~
       ●経営理念を共有するCI、バンパーステッカー

    2.全社戦略を考える
     1)全社戦略の定義
       ●全社戦略とは何か
       ●なぜ、取捨選択が必要か
     2)事業経済性に影響を与える5つの法則
       ●規模の経済性
       ●経験効果
       ●範囲の経済性
       ●事業特性
       ●ライフサイクル
     3)全社戦略の3つの視点
       ●事業ドメイン
       ●コアコンピタンス
       ●キャッシュバランス

    3.事業戦略とは何か
     1)事業戦略とは
     2)事業戦略立案のためには
     3)事業戦略の策定プロセス

    4.現状分析の前に3C分析で概要を掴む
      【ケーススタディ】3C分析

    5.現状分析
     1)現状分析の留意点
     2)戦略立案へのつながりを意識する
     3)環境分析のフレームワーク<分析演習あり>
       ●マクロ環境要因分析~PEST~
       ●市場・顧客分析~AIDMA~
       ●業界分析~5F~
       ●競合分析~ポジショニング~
     4)自社分析のフレームワーク<分析演習あり>
       ●競合優位性分析~VRIO~
       ●機能別分析~バリューチェーン~
       ●マーケティング分析~4P~
     5)環境分析と自社分析の統合<分析演習あり>
       ●SWOT分析 
       ●クロスSWOT

    6.戦略の立案
     1)現状分析と戦略立案
     2)戦略立案の見取り図
       ●誰に、何を、どのように、提供するか
     3)戦略パターンの整理
       ●ポーターの3つの基本戦略
       ●コトラーの競争的地位による戦略
      【ケーススタディ】新しい戦略を考える

    7.戦略の実行《参考》
     1)戦略案の評価
       ●戦略のロジックに合理性・実現性があるか
     2)実行計画の作成
       ●機能別・年度別収益計画/予算への展開
     3)戦略の実行と評価
       ●PDCA(マネジメント・サイクル)
       ●フィードバックのポイント
       ●業績指標・KPI・業績目標

  • 経営に役立てる会計・財務の知識と経営分析

    1.研修の狙い

    新聞や経済誌などで良く見かけるROAやROEなどの様々な分析手法。その計算式はわかっていても、それぞれにどのような「意味」があり、経営にどう活用するのかを正確に説明することは難しいと思います。
    財務諸表から様々な分析をし、定量的な視点から戦略や改革を考えていくことは、昨今、大変重要となっており、経営幹部や戦略に携わるスタッフの方々には、ぜひとも習得しておきたいスキルと言えます。
    本講座では、実際の財務諸表を使ったケーススタディにより、「会計」を経営に活かす、重要な分析手法を実践的に習得します。

    2.プログラム内容

    1.経営分析を始める前に
      1)財務諸表を「読む」ためには?
      2)重要な経営分析の5つのテーマ
      3)経営分析は「式」を覚えるのではなく「意味」を理解する

    2.財務諸表の基本構造
      1)財務諸表はざっくり捉えることが重要
      2)貸借対照表(B/S)
        ●貸借対照表の情報はストック情報
        ●貸借対照表の左右の関係と上下の関係
      3)損益計算書(P/L)
        ●損益計算書の情報はフロー情報
        ●損益計算書の色々な利益の意味

    3.経営分析の手法と活用法
      1)収益性分析
        ~利益を投下資本で割る~
        ●ROA
        ●ROE
        ●売上高事業利益率
        ●総資本回転率
        ●欧米における収益性の見方
        ●レバレッジ効果
      2)回転期間による分析
        ~キャッシュの出入りのスピードを見る~
        ●売上債権回転期間
        ●仕入債務回転期間
        ●棚卸資産回転期間
      3)安全性分析
        ~支払義務と支払原資を比べる~
        ●流動比率
        ●固定比率と長期固定適合率
        ●自己資本比率、負債比率
      4)キャッシュ・フロー分析
        ●利益からはキャッシュはわからない
        ●3つのキャッシュ・フローとフリー・キャッシュ・フローの意味
      5)生産性分析
        ~経営資源当たりの付加価値~
        ●3つの生産性 ~労働生産性、設備生産性、資本生産性~
        ●ポスト資本主義における労働生産性の意義
        ●“働く者の幸せ指標”という見方
      6)成長性と株主関連指標
        ~株主に対する経済的リターン~
        ●配当(インカム・ゲイン)に関する指標
        ●株価(キャピタル・ゲイン)に関する指標 ~PBRとPER~
        ●株価と成長性との関係

 
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